治療費の計算
治療費総額＝①+②+③
①検査・診断
②選択された矯正治療費
③処置料×来院回数
※一般的な大人の矯正治療期間2～3年間、通院回数24～36回。
※矯正歯科治療は公的健康保険の対象外の自由（自費）診療となります。
①治療前の費用
| 項目 | 料金 |
|---|---|
| 初診相談 | 無料 |
| 検査・診断 | ¥33,000（税込） |
| セカンドオピニオン （他院で治療中の方） |
現在、受付を中止しております。 ※諸事情により他院での治療継続が困難な方のみ電話にて受付しております |
②治療開始時の費用
誠に不本意ではございますが、2026年11月1日（日）より一部治療メニューの価格を改定させていただくこととなりました。
大人の矯正
※ホワイトワイヤー、審美ブラケット代、インプラントアンカースクリュー代、保定装置代が含まれております。
| 項目 | 改定前料金(~10/31) | 改定後料金(11/1~) |
|---|---|---|
| 表側ワイヤー矯正 | ¥880,000（税込） | ¥968,000（税込） |
| マウスピース型矯正装置 | ¥880,000（税込） | ¥968,000（税込） |
| ハーフリンガル （上顎が裏側・下顎が表側） |
¥1,210,000（税込） | ¥1,331,000（税込） |
| 裏側ワイヤー矯正 | ¥1,320,000（税込） | ¥1,452,000（税込） |
部分的な矯正
| 項目 | 改定前料金(~10/31) | 改定後料金(11/1~) |
|---|---|---|
| 表側ワイヤー矯正 | 片顎 ¥330,000〜¥440,000（税込） | 片顎 ¥363,000〜¥484,000（税込） |
| マウスピース型矯正装置 | 片顎 ¥330,000〜¥440,000（税込） | 片顎 ¥363,000〜¥484,000（税込） |
| 裏側ワイヤー矯正 | 片顎 ¥495,000〜¥770,000（税込） | 片顎 ¥544,500〜¥847,000（税込） |
子どもの矯正
| 項目 | 改定前料金(~10/31) | 改定後料金(11/1~) |
|---|---|---|
| 子どもの矯正 | ¥495,000（税込） | ¥544,500（税込） |
適用時期・ご注意点
- 2026年10月31日までに治療のご契約が完了（治療費をお支払い）された場合、改定前の料金が適用されます。
- 11月1日以降にご契約（治療費をお支払い）いただく分より、新料金の適用となります。
③通院中の費用（処置料）
| 項目 | 料金 |
|---|---|
| 平日（午前） | ¥1,100（税込） |
| 平日（午後） | ¥2,200（税込） |
| 土日 | ¥3,300（税込） |
お支払いについて
支払い方法
現金、銀行振込、クレジットカード、デンタルローンでのお支払いに対応しています。
分割払い
矯正治療費は、一括または分割が可能です。 当院管理の分割払いの場合、1年6カ月以内4回までであれば、金利や手数料は一切かかりません。 お支払い間隔は最大6カ月まで空けることができます。
大人の矯正：2 or 4分割 部分矯正：2分割
子どもの矯正：2分割
デンタルローン
- アプラス
- EPOS
の2つのデンタルローンからお選び頂けます。最大120回までの分割払いが可能です。詳細は、当院の無料相談にてご説明致します。
医療費控除について
医療費控除とは
患者様ご自身や家族の方が1年間で支払った医療費の総額から、医療保険などの保険金と10万円を差し引いた金額が、医療費控除の対象金額となります。
この金額に申告者が支払っている税金（所得税）に応じた税率をかけた金額が還付または減税されます。また、医療費控除の対象額の10％が住民税から減額されます。
医療費控除の申請に必要な書類
医療費控除の対象となる医療費などを支払ったことが証明できる領収書
医療費に含まれるもの
その年の1月1日～12月31日までに支払った費用が対象です。
- 矯正治療で支払った治療費（検査・診断代、装置代、処置料）
※歯ブラシや歯磨き粉などの歯科衛生用品は対象外となります。 - 通院のための交通費（バスや電車など公共交通機関）
※自家用車のガソリン代、駐車場代は対象外となります。
課税総所得金額等／税率
| 195万円未満 | 5% |
|---|---|
| 195～330万円未満 | 10% |
| 330～695万円未満 | 20% |
| 695～900万円未満 | 23% |
| 900～1800万円未満 | 33% |
| 1800～4000万円未満 | 40% |
| 4000万円以上 | 45% |
例）課税総所得金額400万・医療費合計80万・保険金なしの場合
80万円－10万円＝70万円（医療費控除額） 70万円ｘ20%＝14万円（所得税分） 70万円ｘ10%＝7万円（住民税分） 合計で21万円が還付または減税されます。
詳しくは国税庁のHPをご覧ください。
